雨樋交換の見積書はどこを見ればいい？チェックポイントや注意点を解説

「雨樋交換の見積書を作成してもらったものの、金額以外に何を見ればいいのかわからない」

このような悩みを持ち、どの業者に雨樋を交換してもらうか決められない人もいるのではないでしょうか？

そこで本記事では、雨樋交換の見積書を見るときのポイントを解説します。

見積書の作成を依頼する流れや、業者の選び方も紹介しているので、雨樋交換の業者選びで失敗したくない人はぜひ最後までご覧ください。

雨樋交換の見積書を見るときのポイント

雨樋交換の見積書を見るときに確認しておきたいポイントを紹介します。

前提として、作成日や会社の所在地が書かれていない見積書を提出する業者は避けるべきです。

作成日や会社の所在地が書かれていることを確認したうえで、下記の3つのポイントをチェックしましょう。

・項目が細かく書かれているか
・金額が適切か
・有効期限がいつまでになっているか

1つずつ詳しく解説します。

項目が細かく書かれているか

まず確認したいのが、作業項目が細かく記載されているかです。

業者によっては「一式」とまとめられていることがあります。

これではどのような作業が必要なのか、何にどれくらいの費用がかかるかがわかりません。

本来必要であるはずの作業が見積もりに含まれていなかったり、相場よりも高い金額に設定されていたりする恐れもあります。

部品や施工ごとに項目が分かれているうえ、単価や数量が明記されている見積書の方が安心です。

金額が適切か

項目が細かく書かれていることを確認したら、それぞれの金額を確かめましょう。

特に注意して見たいのが諸経費です。

諸経費とは、主に下記の3つの費用が含まれています。

・現場管理費
・移動にかかる車両費
・書類作成費

業者によって経費として含める項目や金額が違うため、同じ工事でも諸経費の金額が大きく違うケースがあります。

諸経費の相場は工事費用の合計の10〜15％ほどです。

諸経費が相場よりも高い場合は、費用が高くなっている理由を業者に質問してみましょう。

有効期限がいつまでになっているか

意外と見落としがちなのが有効期限です。

同じ工事内容でも、材料費や燃料代などが変動すると、工事にかかる費用は変わります。

そこで、見積書を作成する業者はその内容で工事できる期限を設定し、見積書に記載します。

見積書の有効期限は、2週間〜長くても6ヶ月ほどが一般的です。

悪徳業者の手口として、期限を短くして契約を急がせるという方法があるため、有効期限が短すぎる場合は注意しましょう。

有効期限が極端に短く、不安を煽って契約をしつこく迫ってくる場合は、その業者を避けるのが無難です。

雨樋交換の見積書を作成してもらう流れ

雨樋交換の見積書は、以下のような流れで作成してもらいます。

・雨樋の状態を把握する
・見積もりしてもらう業者を選ぶ
・見積もりの作成を依頼する
・業者に点検してもらう
・見積書をもらい説明を受ける

まずはできる範囲でいいので、雨樋の状態を確認してみましょう。

その後、見積書を作成してもらう業者を探し、点検してもらいます。

見積書を作成してもらい説明を受け、内容に納得できれば修理を依頼しましょう。

なお点検は無料で対応している業者は多いですが、なかには点検だけでも費用がかかる場合もあります。

見積もりを依頼する際は、費用がかかるか事前に確かめておきましょう。

雨樋交換の見積書を作成してもらう業者選びのポイント

見積書を作成してもらう業者を選ぶ際は、確かめておきたいポイントが3つあります。

・建築業許可を持っているか
・自社の職人が在籍しているか
・国家資格を持つスタッフが在籍しているか

すべて業者のホームページで確認できるので、見積もり依頼前にチェックしましょう。

建設業許可を持っているか

建設業許可は、国土交通省や都道府県が認めている業者にだけ与えられるものです。

一定の要件をクリアしなければ許可をもらえません。

雨樋の交換は建設業許可を持っていなくても可能です。

とはいえ、要件をクリアして許可を得ているということは、信頼できる業者を見分ける基準のひとつになります。

許可を持っている業者はホームページの会社概要に記載されていることが多いので、ぜひチェックしてみてください。

自社の職人が在籍しているか

施工する職人が自社に在籍しているのか、それとも外部に委託するのかも確認しておきたいポイントです。

自社の職人が在籍していると、相談してから施工までスムーズに進められます。

営業担当と職人の間でのコミュニケーションが希薄だと、担当者に伝えた要望が工事に反映されないというミスが起こりかねません。

自社で職人を抱えていれば、コミュニケーションが密になり、要望通りに工事を進めてもらいやすくなります。

費用面でも、自社の職人が在籍する業者の方が、中間マージンが発生しないため安価になりやすいです。

外部の職人が施工する場合、依頼する際に中間マージンが発生するため、トータルの金額が高くなりやすい傾向にあります。

国家資格を持つスタッフが在籍しているか

在籍するスタッフが所有する国家資格もチェックしてみましょう。

たとえば、建築板金技能士や施工管理技士などの資格です。

雨樋の交換に資格は必要ありませんが、国家資格の取得を後押ししている業者は、技術力の向上を目指していることが伺えます。

また、知識が豊富だからこそ、雨樋の交換と合わせて劣化している外壁や屋根の修理を提案してもらえるかもしれません。

雨樋交換の優良業者を探す方法

雨樋を交換してもらう業者は、インターネット検索や知人に相談といった方法で探せます。

ただし業者の中には、いわゆる悪徳業者が含まれている可能性もあります。

そこでおすすめなのが、市役所（区役所）に紹介してもらう方法です。

役所にとっては紹介した業者の評判がそのまま役所の評判につながるため、ある程度信頼できる業者だけを紹介してもらえます。

業者にとっても、評判が悪くなると役所が紹介してもらえなくなる恐れがあるため、丁寧に対応しようとします。

優良業者を紹介してもらえるうえ、業者が丁寧に対応してくれる可能性が高いため、役所に相談してみるのがおすすめです。

見積もり依頼前に知っておきたい雨樋交換の費用と日数

見積もりを依頼する前に知っておきたい、雨樋交換の費用や日数を紹介します。

まずは雨樋交換の費用の相場です。

一般的な大きさの住宅だと、軒樋と縦樋の交換で足場の設置を含めて40〜60万円ほどかかります。

このうち、足場の設置で10〜30万円ほどなのですが、足場は必須ではありません。

多くの業者は金銭的な負担を考え、ハシゴや脚立での対応を優先します。

足場が必要になるのは、屋根の形状・勾配や隣接する建物との距離などの関係で、ハシゴや脚立では安全に作業できないと判断したときです。

雨樋の交換にかかる日数の目安は、部分的な交換なら半日ほど、家全体で雨樋を交換するなら2〜3日ほどです。

見積もりをもらう際には工期についても説明があるはずですが、業者からの連絡がないときは自分から質問してみましょう。

雨樋交換の見積書を作成してもらう際の注意点

雨樋交換の見積書を作成してもらう際は、3つの注意点があります。

・予算を決めておく
・相見積もりの際は依頼内容を統一する
・価格交渉はほどほどに抑える

納得のいく工事をしてもらえるよう、1つずつ見ていきましょう。

予算を決めておく

見積書の作成を依頼するときは、予算を決めておくのがおすすめです。

雨樋の交換といっても、施工内容や交換する雨樋によって費用は変わります。

雨樋や素材や種類によって金額が変わるため、予算を決めておかないと、意図せず高額な雨樋修理費用になってしまいかねません。

決めた予算を業者に伝えることで、その予算内でできるプランを提案してもらえます。

大まかでいいので、上限金額を決めておきましょう。

相見積もりの際は依頼内容を統一する

複数の業者に見積もりを依頼し、比較しながら交換してもらう業者を選ぼうとしている人もいると思います。

相見積もりを取る際は、同じ条件を伝えないと公平に判断できません。

依頼内容を統一し、同じ施工内容や材料での見積もりを依頼しましょう。

注意点としては、相見積もりを多くの業者に依頼しすぎないことです。

多くの業者に見積もりを依頼すると、手間と時間がかかりすぎてしまいます。

多くても2社程度に絞って見積もりを依頼し、会社や担当者との相性も基準にして業者を選ぶのがおすすめです。

価格交渉はほどほどに抑える

価格交渉を試みることで、金額を安くしてもらえる可能性があります。

特に見積もりの金額が予算を超えていると、交渉したくなる人もいるかと思います。

しかし、しつこい交渉は業者と気持ちのいいやり取りができなくなる原因になりかねません。

無理な値下げは手抜き工事を招く恐れもあるため、節度をもって交渉しましょう。

雨樋工事は見積書をチェックしてから依頼しよう

見積書を確かめることで、悪徳業者を見抜けることもあります。

見積書をもらったら、項目が細かく記載されているか、諸経費の金額が高すぎないかを確認しつつ、有効期限もチェックするのがおすすめです。

見積書でわからないことがあれば、担当者に質問してみましょう。

質問するのを嫌がられたり、丁寧に説明してくれなかったりする業者は、避けるのが無難です。

見積もりの金額だけでなく、担当者とのやり取りで信頼できそうかも、業者選びの基準にしてみてください。

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